日経225先物オプション|システムトレード初心者ブログ 日経225先物やオプション、システムトレードやミニなど比較とか初心者にも役立つ情報ブログ

オプション同士の組み合わせにより、相場が停滞している場合でも利益を出すことができる手法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプションで、1日で10万枚以上の取引が行われています。オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができるのです。まず、資金が少なくても取引をすることができます。

「日経225オプション取引」とは、日経平均株価を対象としている、株価指数オプション取引のことです。また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができることも特徴です。一般の個人投資家であっても、ネット証券会社などを通して、取引が比較的簡単に行うことができるため、注目されています。さらに、先物と同じように、相場が下落するという状況においても、利益を追求できます。

オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失の範囲が限定されます。また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。将来の特定日（SQ日）に、日経平均株価を「権利行使価格」という特定の価格で買ったり、売ったりする権利を取引します。

日経225オプション取引の特徴としては、次のような点が挙げられます。そして、相場の停滞時であっても、利益を追求することができます。その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができるのです。

買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。コール・オプションとは、原資産を買う権利のことです。それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。

権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。

株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションなのです。結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。

9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。

プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。

コール・オプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プット・オプションはある物（原資産）を売る権利です。それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。

結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。

株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。

プット・オプションの場合は、コール・オプションの逆だと考えてください。そして、権利行使価格が1100円のコール・オプションは、「時価1000円の株を、1100円で買う権利」ということで、この時点では実質的な価値がありません。また、現在の原資産の価格と権利行使価格が同じオプションは、「アット・ザ・マネーのオプション」といいます。また、イン・ザ・マネーのオプションがもつ価値のことを、「本質的価値」と呼ばれています。

時間価値と本質的価値とは、どのようなものかを理解するために、3つのコール・オプションを例に挙げて説明します。たとえば、9月1日現在で、株価1000円の株に対し、権利行使価格が900円・1000円・1100円という期日が全て10月1日の3つのコール・オプションがあったとします。このようなオプションのことを、「アウト・オブ・ザ・マネーのオプション」といいます。この例では、権利行使価格が1000円のものが、アット・ザ・マネーのオプションに当たります。

アット・ザ・マネーのオプションには、本質的価値がありません。この場合のイン・ザ・マネーのオプションでは、100円の本質的価値があるということになります。このような場合のオプションを、「イン・ザ・マネーのオプション」といいます。

権利行使価格が900円のものは、「時価1000円である株を、900円で買える権利」ということで、実質的な価値がすでにあるということになります。もちろん、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションにも、本質的価値がありません。また、アット・ザ・マネーとアウト・オブ・ザ・マネーのオプションの特徴は、原資産の価格が将来変動することで、オプションに価値が出てくるかもしれないという「時間価値」しかないことです。

オプションの期日までの期間が長くあるほど、時間価値は大きくなります。たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入して、相場が思うように変動しない場合は、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売するという考えも必要なときがあります。また逆に、オプションを売った場合は、オプションの期日が近づくほど、どんどんその価格が下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。

時間価値とは、将来、原資産の価格が変動することで、オプションに本質的価値が出てくるかもしれない、という期待感をもった価格といえます。また、オプションの満期が近づいてくると同時に、時間価値は減少していき、最後にはゼロになります。このように、オプションの時間価値が、時間が経過するのと共に小さくなっていくことを、「タイム・ディケイ（Time Decay)」といいます。

プレミアム（オプションの価格）は、本質的価値と時間価値をプラスした価格になります。つまり、オプションの満期日には、本質的価値だけが残るということで、イン・ザ・マネーになっていない場合は、価格が0円になることを意味します。

時間価値は、はじめはゆっくりと減少していって、満期直前には急激に減少していく、という特徴があります。つまり、タイム・ディケイ（時間価値の減少）は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素になるのです。

ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけです。価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。

時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。

ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。

オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素となります。オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。

「ヒストリカル・ボラティリティ」とは、過去の継続的な原資産価格の変動を平均化して算出されます。ボラティリティには、ヒストリカル・ボラティリティとインプライド・ボラティリティという2種類があります。また、「インプライド・ボラティリティ」は、オプションの最新のプレミアムを元にして算出されます。オプションでは、インプライド・ボラティリティが重要になってきます。

オプションのインプライド・ボラティリティを見ることで、そのオプションが割安か、割高かということが客観的にわかります。オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期までにかかる時間、金利、そしてヒストリカル・ボラティリティから計算することができます。このように、原資産のヒストリカル・ボラティリティを用いて算出されるプレミアムのことを、「オプションの理論価格」といいます。

株式投資でも、大口トレーダーは、ヒストリカル・ボラティリティを考慮することで、リスクの管理をしています。実際には、必ずしも取引される価格が、理論価格とは一致しません。しかし、個人投資家にとっては、そんなに影響力のあるものではありません。

理論価格とは、計算式によって、「このオプションは、これくらいの価格で取引されるだろう」ということを求めたものです。実際に、証券会社によっては、オプション取引をする際に、インプライド・ボラティリティを参照することができます。その一方で、オプションは、原資産価格の変動を利用したデリバティブなので、個人投資家にとってもボラティリティはとても重要な要素になります。

自分が所有している株に対して、プット・オプションを買う＝「ある価格で売る権利」を買う、ということになるから、株価が暴落した際に備えた保険になるのです。この場合、保険ということなので、保障期間は長く、保障額は大きく、さらに保険料は安いものが理想的です。そのような場合に備えて、保有している株に対して、保険を掛ける方法をプット・オプションと言います。

プット・オプションを売るということは、保険を他の投資家に売るということと同じ、という見方もできます。多くの株を保有していたのに、ブラック・マンデーが突然やってきて、跡形もなく資産がなくなってしまった、という話をよく聞くと思います。買った株を、長期的にそのまま保有していることは、大きなリスクとなります。

オプション取引では、利益を得るために売買するのではなく、株の資産を守るための保険として、オプションを活用することもできるのです。実際に、大手の投資家は、大量にプット・オプションを買うことで、もしものリスクに備えています。つまり、満期までの期間がなるべく長く、権利行使価格はアット・ザ・マネーに近くて、さらにプレミアムができるだけ安いプット・オプションを選ぶことが大切です。

プット・オプションを使うことで、いつ起こるかわからない暴落に備え、株の損失を減らすことができるということです。このように、リスクに備える目的で行なう取引は、「ヘッジ（垣根）」と呼ばれています。

オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。

特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。

企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。

どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。

ヨーロピアン・タイプでは、権利行使はオプションの満期日にだけ行われるので、もし、満期日まで買ったオプションを保有していて、それが満期日にイン・ザ・マネーになっている場合には、権利行使が自動的に行われます。指数を対象としているオプションなので、実際には、物を受け渡されることはありません。また、権利行使は、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しています。現物のオプションで表すと、本質的価値をもつオプションを、自動的に満期日になったら売る、ということになります。

オプションの売り手は、逆に、その差額を支払います。このように、現金によって、オプションの権利行使を処理するという方法は、「差金決済」といわれています。ちなみに、日本では、日経225オプションなど指数オプションは、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しており、先物オプションは、「アメリカン・タイプ」を採用しています。一方、売り手は、はじめに受け取ったプレミアムが、そのまま利益となるのです。

オプションの買い手は、はじめに支払ったプレミアムが損失となります。米国のオプション市場においては、株券オプションや指数オプションの一部、先物オプションなどで、「アメリカン・タイプ」が採用されています。国内で一般の個人投資家が取引することができるオプションは、「日経225オプション」だけです。

イン・ザ・マネーではない（満期日に価値のない）オプションは、消滅して権利を放棄することになります。その際に、現物はないので、利益として、日経225指数と権利行使価格の差額を受け取ります。日経225指数を原資産としているオプションで、大阪証券取引所に上場されています。